2023.09.15
公務員試験
公務員試験にかかる費用のまとめ
今回は公務員試験にかかる費用をやっていきたいと思います。
できるだけ費用を削減したいところですが、渋って試験に落ちて、再挑戦となると、さらに費用がかかってくる場合もあります。今日の記事を参考に、自分に何が必要なのか考えていただければと思います。
目次
予備校の費用
通学型の予備校: 国家総合職で30-50万円、地方上級や一般職で20-30万円、教養のみなら10-20万円
大学講座: 大体10万円以下。しかし、本格的な予備校と比べるとやや手薄なことも。
オンライン講座: 約2割3割安く、国家の一般職や地方上級で20万円以下など。ただし、面接対策が手薄なことが多いのできちんと確認しましょう。
教材費
問題集は1冊1,500〜2,000円、教養科目等を考慮すると全部で約20冊、約4万円。専門書は不要ですが、参考書を追加する場合にはもっとお金がかかってきます。
交通費
意外とかかってくるのが、予備校に通う交通費です。
スーツ・鞄などの装備
就職試験のため、スーツやリクルートバッグは必須です。特にリクルートバッグはA4が入るサイズを選んでください。
ビジネスリュックはまだ受け入れられていない可能性もあるため、避けるのが無難です。
試験当日の費用
遠方の場合や早朝試験の場合はホテル代が必要になってきます。
総額としては、最低でも約50万円、多ければ約100万円がかかると予想されます。
必要な費用を削ることも可能ですが、受験に安心して臨むための投資と捉え、自分の状態を考慮して決めていきましょう。
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【公務員目指す前に】試験対策いくらかかる?